中国

中国でカートにはまっていることは以前の記事で書きました。今後はより掘り下げて中国でカートをやることや、カート関連用語の中国語について解説していきます。

このブログは中国に住んでいる私が主にApple未発表製品や、中国でネット規制が敷かれている中で快適なネット環境を手に入れるためのVPNなどの情報を出してきましたが、今年からは最近私がはまっている趣味についてもご紹介していきたいいと思います。それがカート（ゴーカート・レーシングカート）です。

Appleは中国のApp Storeから、RSSフィードリーダーアプリを2つ削除しました。削除されたのはFiery FeedとReederで、どちらもそれぞれの公式の発表によって判明しています。どちらも中国で”違法”とされているコンテンツをめぐって削除されたと主張しています。

昨今のTikTokの米国での規制はIT業界のみならず、多くの製造業やその他の国際取引に関係のある業界で大きな話題となっています。なぜならこれまでHUAWEI（ファーウェイ）の取引停止に関しては未だに決定的な情報漏洩や情報を中国政府に引き渡している証拠が出てこないこと、そしてHUAWEI自身がそれを否定したり反論したにもかかわらず規制されていること、そしてTikTokに関しては、個人情報を抜き取っていることに対する批判や大統領命令などに対してろくな否定や反論をせず従う方針であること、そして米国は一定の国の商品やサービスを除外するという、非民主主義的な行動に出たことです。これによって、多くの企業が影響を受けることでしょう。そしてグローバルな取引を行っているAppleも例外ではありません。

中国で全国的な広がりを見せ、その後少し落ち着いてきた感じもするシェア自転車。そんな中、今度は自転車だけではなく、電動バイク（自転車レベル）もシェアが始まっています。

今朝日本国内のテック系ブログ等で、中国のネットニュースサイト「21财经」の記事を転載した海外テック系メディアの報道を紹介する記事として、今年2018年の新型iPhone3機種のうち、2機種が中国向けにデュアルSIMデュアル待受（DSDS、Dual SIM Dual Standby）仕様となるというものがいくつか出ていました。ただ、原文を読んでいない、或いは全く考察していないと思われる記事が多かったので、当ブログでは原文ではどうだったのか、また実現可能か、そして信憑性について考察したいと思います。

世界的な金融グループで投資銀行として名高いモルガン・スタンレー（Morgan Stanley）が、iPhone Xが中国市場でヒットし、その影響は中国人のiPhone自体の旧機種から新機種への買い替え需要を刺激すると共に、AndroidスマホからiPhoneへの買い替えまで促進し、突破口を作ったと指摘しています。

米Apple社のティム・クック（Tim Cook）CEOは、先日中国・烏鎮（WUZHEN）で行われたWorld Internet Conference（世界インターネット会議）において、Appleが中国の言論の自由のために戦う道徳義務を履行していない、という批評に対して、反論を展開しています。

ブルームバーグの報道によると、Appleのティム・クック（Tim Cook）CEOが本日、中国で行われたワールド・インターネット・カンファレンス（World Internet Conference、世界インターネット会議）で基調講演を行い、その内容はプライバシーとセキュリティ、そしてヒューマニティに及びました。今回のワールド・インターネット・カンファレンスは、中国国家インターネット情報事務室と地方政府が主催したもので、中国の外からは、今回のカンファレンスによって中国が行っているインターネット上の審査や、インターネット上の秩序を保つ手法について、世界に向けて宣伝する形になったようです。

昨日夕方頃、当ブログサービス【1coin VPNサービス】において、使用しているサーバが急に接続が悪くなり、かなり長い間時間をかけないとデータが伝送できない、という状況になりました。おそらく、以前使っていた暗号化方式に対して、某国当局の規制が入ったのではないかと推測されます。

10月18日に習近平国家主席の演説から始まった”十九大”開催後も、そのネット規制の手は緩むことはないようです。他の多くのVPNサービスが使えなくなり、また開催期間中は対応しないなど匙を投げているところもあるようです。そんな中、当方の切り替えた2つのサーバのうちの1つが、10月19日の午後2時頃また塞がれてしまいました。。

中国では明日、10月18日から国会にあたる”十九大”が開かれます。正式名称は”中国共産党第十九回全国代表大会”で、これを略して中共”十九大”となっています。この”全国代表大会”は中国共産党の中央委員会が5年ごとに招集するもので、この大会を含む、中国共産党中央委員会主催の会議の前後及び開催中はネット規制が更に厳しくなることが恒例となっています。

中国のネット規制が最近強化され、とうとう中国でYahoo! Japan（ヤフージャパン）が提供する検索サービスができなくなってしまいました。

米Apple社の中国を含む大中華圏での業績が思わしくないのはここ数期の財務レポートから明らかです。直営店Apple Storeの出店ペースも、昨年までの怒濤の出店からみれば今年はだいぶ落ち着いているようにみえます。ただ、もちろんAppleの中国での直営店展開の歩みは止まったわけではありません。

MarketRealistの報道によると、マーケティングリサーチ会社のCounterpoint Researchが発表した最新のデータによって、AppleのiPhoneが中国市場での全体的なシェアの減少がある中で、iPhone 7シリーズは中国のハイエンドスマートフォン市場ではなんと80％を超えるシェア率を今でも確保しています。