Appleの次期iOS 12の新機能は?2年に一回新機能を追加する安定性と品質重視の方針に切り替えへ

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先月のブルームバーグ(Bloomberg)の記者Mark Gurman氏によって、あるAppleの社内会議で、ソフトウェア担当上級副社長(SVP)のクレイグ・フェデリギ(Craig Federighi)が、ソフトウェア部門に対して次期iOS 12とmacOSの一部の新機能開発をペンディングとし、システムの安定性と性能を確保し、iOS 11のようにバグが多すぎるという状況がもう発生しないようにするよう要求したことが報じられました。そして本日、またMark Gurman氏が、今度は次期iOS 12やmacOS 10.14の新機能についてブルームバーグに投稿しています。

iOS12

Appleは今後、OSは2年に1回新機能を盛り込む更新ペースに変更

まず、Mark Gurman氏は以前の報道の内容を繰り返しています。つまり、Appleは毎回バージョンアップするたびに各種新機能を盛り込むというやり方から、新システムへの機能追加の周期を2年に1回とする、と方針を変更することになったということです。これによって、開発チームも新機能の開発やソフトウェアの安定性の向上に充分な時間を使うことができ、これまでのように毎年訪れる更新ペースに疲れてしまう、ということはなくなるということです。

次世代iOS/macOS新機能

iOS 12の社内コードネームは”Peace”

では、本題のAppleの次世代OSの新機能について。。まず、Mark  Gurman氏は次期iOSのiOS 12は社内のコードネームは”Peace”と呼ばれていることを挙げています。

macOS 10.14の社内コードネームは”Liberty”、iOS上のサードパーティアプリも動くように

そしてこの次世代OSの新機能の中で、最大の変化は、やはりサードパーティ製のアプリがiPhone/iPadだけではなく、Macでも動くようになるというものです。次期macOS、macOS 10.14は社内では”Liberty”と呼ばれているようで、macOSにもiOS上のアプリ、例えばスマートホームデバイスを管理するためのアプリ、Homeが追加されるようです。

iOS 12では、FaceTimeでAnimojiが使えるようになる?

Creating-Animoji

またiOS 12では新しいAnimoji機能が追加されます(当然ながら、Face IDが搭載されたモデルが必要です。。現行モデルではiPhone Xしかありません)。例えば、FaceTimeで通話しているとき、Animojiで会話することができるようになったりするようです。またFaceTimeで多人数チャットができる機能も開発中とのことですが、これは今年は実現せず、この機能は2019年までお預けになりそうです。

iOS 12では株価アプリやDo Not Disturb機能が追加、そしてSiriの強化とARKitのアップデートも

iOS 12では株価アプリが刷新されたり、Do Not Disturb機能(電話アプリで自動的に受話拒否をしたり、音やバイブレーションを使わずに通知するなど)が追加されるようです。またSiriの比重が更に大きくなり、検索機能に更に深く結合するということです。ARKitもアップデートされ、多人数でAR機能を使ったゲームに参加できるような機能が追加されるとのことです。

iOS 12では更にアプリ内タブ機能を追加

他にもAppleはiOS 12において、アプリの中で2つか更に多くの”タブ”を開ける新機能を追加するとのことで、現在のSafariやChromeなどのブラウザのように切り替えて使うことができるようになるということです。iPadでは、1つのアプリで2つの画面にわけて使うなどということができるようになり、作業効率がぐっと向上することが期待されますが、iPadのこの新機能は来年の2019年まで待つ必要がありそうです。

Apple Pencilの新機能等は来年までお預けに

他にも、Apple Pencilの新機能や、メールアプリで、特定のフォルダについては新着通知をオフにするなどの機能も、2019年に先送りされることになりそうです(後者はGmailではとっくに数年前に実現していた機能ですが。。)

新機能の追加と安定性の確保のバランスに悩むApple

これらの新機能と安定性のバランスは非常に難しいものです。アップデートが冗長化すると、Apple自身の競争力が奪われることになりますが、これまでのように毎年新機能を盛り込んでいると、iOS 11のように多くのバグやセキュリティホールなどでAppleの名声が傷つくことになります。Appleは今後もソフトウェアに関して難しい舵取りが要求されそうです。

記事は以上です。

(記事情報元:Bloomberg

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