iPhone

当ブログでもお伝えしているとおり、3日前、匿名の人がAppleのiOS（iPhone/iPad/iPod Touchのオペレーティングシステム）の中核となる基本コンポーネントをインターネットに公開しました。「ZioShiba」という名前のユーザが、オープンソースコードのインターネット最大リポジトリであるGitHubに、オペレーティングシステムの信頼できるブートを保証する、iOSの重要な基本構造の一部である”iBoot”のクローズドソースコードを公開したのです。

昨日当ブログでもお伝えした、iOSの起動の際に署名確認を司るセキュリティの要といわれているiBootのソースコードがGitHubで流出した事件が話題を呼びました。このソースコードを使うことで、善玉セキュリティ研究者だけではなく、悪玉ハッカーもiOSの脆弱性を見つけやすくなってしまうからです。Apple史上最悪のセキュリティ事件とも呼ばれているほどの衝撃が走りましたが、Appleはそれについて認めつつも、独自の見解を披露しています。

Motherboardによると、昨日、GitHubのユーザがAppleのiBoot（iBoot second-stage loader）のソースコードをリークしました。また、その事実についてハッカーのジョナサン・レヴィン（Jonathan Levin）氏もTwitterに投稿しています。iBootとは、OS（オペレーティングシステム）の起動の際にAppleの署名を確認して信頼性を高めるもので、iOSのセキュリティの非常に重要な部分といえます。これはApple史上最大のセキュリティ事件になるかもしれません。

本日行われたAppleの2018年Q1（第一四半期、会計年度。カレンダーでは2017年Q4）の業績発表で、ティム・クック（Tim Cook）CEOはiPhone Xが予想を上回り、11月にリリースされてから毎週「最も売れているiPhone」となっていることを明かしています。

Appleは2017年に半導体にますますお金をかけていることがガートナー（Gartner）の報道でわかりました。具体的な数字としては、Appleは2017年に387億5400万ドル（約4兆2186億円）を使っていて、前年（2016年）比27.5％増えているということです。

MacRumorsは本日、KGI証券の著名なアナリスト、Ming-Chi Kuo（郭明錤）氏の予測として、今年2018年9月にリリースすると思われる新型iPhoneのうち、6.1インチの廉価版iPhoneにはLCDディスプレイが搭載され、アルミフレームが採用され、3GB RAMはiPhone Xと変わらないものの3D Touch（感圧タッチ）がなくなると報じています。

Appleは昨日、デベロッパ向けにiOS 11.2.5 beta 6をリリースしました。このbeta 6はbeta 5のリリースから6日でリリースされ、1週間も経っていません。短期間でリリースされたのには理由があったようです。

FBIとAppleといえば、AppleがFBIの公共安全のための要請があったにもかかわらず、iPhoneのロック解除の拒絶をしたことにより裁判に発展するなど、油と水のような関係でお互いうまくいかないというイメージしかないかもしれません。また数日前のニュースでは、FBI内部の人物がAppleのやり方を”くそったれ”と罵ったことから、そのイメージを更に強くしました。しかし本日のフォーブス（Forbes）の記事によると、FBI内部でも、FBIとAppleの関係について違った見解を持った人もいるようです。

Appleは毎年多くのリソースを割いてセキュリティを確保しているといえますが、ソフトウェアにバグがなかったり、悪意のあるソフトウェアに絶対攻撃されないということはあり得ません。例えば、本日ネット上に現れたリンクをクリックしてしまうと、iPhoneとMacで様々な問題が発生してしまうという新たな”いたずら”が発生しています。そしてこのリンクをクリックすることによって、冗談ではなく、端末がフリーズしたり、極端に動きが遅くなったり、自動的に再起動したり、バッテリーが消耗するなどの問題が発生します。

最近、テック業界の訴訟が増加傾向にあります。そしてテック業界の巨頭、米Apple社も、その槍玉に挙げられています。旧機種のiPhoneを故意に性能低下をしていたという問題でも大量の消費者に訴えられていますが、今度はインテル（Intel）やARMなどのメジャーなCPUに存在する”Meltdown”や”Spectre”という2つの致命的でワールドワイドなセキュリティホールについても訴訟を起こされています。まずその訴訟を起こしたのは、アメリカとイスラエルの消費者たちでした。

日本時間では11年前の今日、現地時間では2007年1月9日、iPhone（初代、iPhone 2G）が、かの故スティーブ・ジョブズ（Steve Jobs）によって、サンフランシスコのモスコーン・センターで行われたMacworldにて発表されました。

Appleは最近、iOS 11によるiPhone旧機種の性能劣化問題で、iPhone旧機種バッテリー交換の値下げをすると発表しました。確かにAppleは大幅にバッテリー価格を値下げしましたが、それによってまだAppleは儲けが出ているのではないか、つまりこの機会を利用してAppleはまたお金儲けをしようとしているのではないか、とみる向きもあります。では、実際はどうなのでしょうか？韓国のメディアが、29ドル（日本円では3,200円）での交換は「”真のディスカウント”とはいえない」と指摘しています。

中国の携帯電話市場では、トップメーカーというのがなかなか見えにくいところがあります。というのも、どのメーカーも1つの指標だけを採り上げて自らが中国ナンバーワンだとして宣伝するのがうまいからです。Appleはそんな中で、中国ナンバーワンというような言い方をしたことはありません。まずは販売台数でみれば誰もがわかるとおり、Androidと比べものにならないほどのシェアしかないからです。しかしBusiness Insiderによると、やはりAppleが中国ナンバーワンの携帯電話メーカー（ブランド）だというのです。

セキュリティ界隈に限らず、テック業界全体でここ2〜3日話題になっている、ここ15年ほどで製造・販売されたインテル（Intel）のチップに全て存在する致命的なセキュリティホール”KPTI”。これを利用した”Meltdown”と”Spectre”によって、普通はアクセスできないカーネルメモリに入ったユーザに関する重要なデータを盗み出されてしまう可能性があります。そして問題はこのセキュリティホールは修復可能なのですが、修復パッチを適用すると、CPU性能が5〜30％と大幅に落ちる可能性があるのです。

当ブログでも既にお伝えしているとおり、AppleのiOS 11による旧型iPhoneの”速度低下”問題は大きな波紋を呼んでいます。この件でAppleはカリフォルニア州、ニューヨーク州、イリノイ州で集団訴訟まで起こされましたが、iPhone 6〜iPhone 7シリーズまでのバッテリーを一律3,200円（29ドル）で交換することで対応するとし、これ以上の対策は暫く行わないものと思われます。しかしAppleユーザが、Appleがもともとユーザの同意を得ずに隠れて速度低下という措置をとったことに大して心理的な不満を抱いていることや、またバッテリー交換をすることによって旧機種の寿命が延びることで、iPhoneの販売台数には一定の影響があるものとみられています。