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iOS 10〜10.2の脱獄には、”7日問題”が存在する。脱獄してから7日以降にデバイスを再起動すると、再度Cydia Impactorによる母艦からの脱獄ツールyaluのインストールするまで再起動できない、という頭の痛い問題だ。

Apple Insiderの報道によると、アメリカのヘヴィメタルバンド「メタリカ（Metallica）」のドラマー、ラーズ・ウルリッヒ（Lars Ulrich）が、AppleのBeats 1ラジオで”It’s Electric”と題された音楽番組を担当する。最初の番組はパシフィックタイムの5月7日午後3時から始まり、今後も週1で放送される予定だ。

Apple Payが台湾でデビューしたのは今年の3月29日のことだ。既に1ヶ月と数日が経過した。台湾の金融管理委員会の主任委員が最近、台湾立法院財政委員会において、4月6日（サービス開始9日後）までの統計で、Apple Payと関連付けられたクレジットカードの数は70万枚にものぼったことを発表した。台湾本土のモバイル決済サービス「台湾Pay」が、サービス開始後7ヶ月でたった4万枚しか関連付けられていなかったところをみると、明らかにその数は膨大で大成功しているといえる。

Malwarebytesによれば、Windowsにバックドアをしかけるマルウェア（悪意のあるソフトウェア）、【Snake】がMac用に移植されてしまったという。【Snake】はまたの名を【Turla】や【Uroburos】ともいい、非常に高度で複雑なマルウェアとなっている。ちなみにMacに移植される前に、このSnakeはWindowsとLinuxに対して猛威を振るっていた。

米国連邦捜査局（FBI）のJames Comey局長が先週の公聴会で、会計年度2017年の前半で、FBIは3000台ものモバイルデバイスのロックを解除し、中の情報を取り出そうとしたが、そのうち約半分ほどの解除に失敗したと発表している。

ブルームバーグ（bloomberg）の最新の報道で、取引を知る関係者からの情報として、ドイツのロバート・ボッシュ社がAppleの次世代iPhone【iPhone 8（iPhone X、iPhone Editionとも）】及び【iPhone 7sシリーズ】のモバイルセンサーの一部の受注をとったという。これは、ボッシュが次世代iPhoneのモーションセンサーモジュールの主要サプライヤーになることを意味している。

Slashgearの報道によると、去年7月にAppleは紙の手提げ袋の特許を出願し、そして米国特許商標庁（USPTO）が5月に入ってその出願された特許を正式にAppleに授与することを発表した。この特許のデザインチームはサンフランシスコから来たとされており、その中には世界中で名前が知られているAppleのCDO（チーフ・デザイン・オフィサー）、ジョニー・アイブ（Jony Ive）が含まれている。数々の成功したApple製品のデザインを担当してきたジョニー・アイブの名前は最近殆ど聞こえてこなかっただけに、このニュースは注目に値するといえるだろう。

先月、Appleはアフィリエイトプログラムメンバーに対して1通のメールを送信した。そのメールによれば、AppleはiTunes Affiliate Resouceのページを改変し、またアフィリエイト料率を調整し引き下げる予定だ。そしてその料率はこれまでの7%から2.5%に引き下げられるというものだった。

Appleのティム・クックCEOがCNBCの”Mad Money”という番組に出演し、キャスターのジム・クラマー（Jim Cramer）氏とAppleのヘルスケアとフィットネス分野に関する話題になった。その時クックCEOはApple Watchが常に情報をフィードバックしてくれることと、ヘルスケア関連のデータのモニタリング機能のおかげで、自身が30ポンド（約13.6kg）の減量に成功したという。

2008年1月、当時のAppleのCEOだったスティーブ・ジョブズが、初めてのMacBook Airを公に発表した。それはたった3ポンド（約1.36kg）しかないノートブック型コンピュータで、Appleとジョブズは発表の時に誇らしげに「世界最薄のノートブック」と喧伝した。

Appleのティム・クック（Tim Cook）CEOがまたもや自らをオークションにかけた。そう、ここで言っているのはクックCEOと一緒に食事をするチャンス・権利のことだ。クックCEOは今回で5年連続でCharitybuzzとコラボして、Appleファンと一緒にランチをするチャンスを提供することになる。このチャンスを利用すれば、ファンはAppleのCEOとプライベートな環境で直接様々な”情報”を引き出すことができるかもしれない。そして、更に今回のランチ権はこれまでと違うメリットがある。。そう、場所が今年落成したばかりのApple新本社社屋、Apple Parkだからだ。Apple Parkに入れるチャンスでもあるのだ。

昨日、米国ホワイトハウスはトランプ大統領が署名した行政命令を公布し、アメリカン・テクノロジー・カウンシル（American Technology Council）が成立されたことを発表した。このアメリカン・テクノロジー・カウンシルの設立目的は、政府のデジタル化サービスが順調に進むこと、そして更に現代化を進めるためだ。ホワイトハウスは更に今年6月に一連の会議を開催することも発表。その折にはAppleのティム・クック（Tim Cook）CEOをはじめ、20人のテック業界の大物がこれらの会議に参加するとみられる。

Appleは5月1日から、一部のMacBook ProとMacBookの過去の製品をヴィンテージ及びオブソリュート製品リスト（vintage and obsolete products）に追加した。Apple公式のサポート文書でそのことが明らかになった。なお、追加された製品は以下の通り。

Appleは新たにインド市場の開拓に余念がないが、現地生産と現地での部品調達が必要というインド政府からの条件について、インド政府との交渉を行っており、これには非常に長い時間がかかっている。そして今回、Appleは今年遅い時期にiPhoneをインドで直接販売が可能になるが、オンラインストアでの販売のみになるというニュースが入ってきた。

Appleは5月2日に会計年度2017Q2（自然年度2017Q1）の決算を発表する予定だ。そんな中、THE WALL STREET JOURNALの報道によれば、アナリストはAppleの現金保有額が2,500億米ドル（約27兆9,232億円）を突破するとみている。この現金保有額は世界最大の小売りチェーン「ウォルマート（Wal-Mart）」と一般消費財メーカーの「プロクター・アンド・ギャンブル（P&G）」の市場価値を超え、イギリスとカナダの2ヶ国の外貨準備高の合計よりも多くなる。