【米国で最大20万人募集】Appleが健康相談AIの研究「Apple Health AI Usage Study」開始

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Appleは2026年11月15日、健康の分野でAIがどのように使われているかを調べる研究「Apple Health AI Usage Study」を米国で始めたと発表しました。募集するのは米国に住む21歳以上の人で、人数は最大20万人です。参加者は研究専用のアプリで日々の健康の疑問をAIに質問し、Appleはその使われ方を調べる形となります。質問に答えるAIは、医療従事者向けのAIサービスを手がけるOpenEvidenceが提供します。

Apple Health AI Usage Studyの研究用アプリ画面
画像:Apple

研究の目的は。。?

この研究で調べるのは、人々が健康についての疑問をAIにどう尋ね、返ってきた答えをどの程度信頼し、どこまで理解し、日常の行動にどうつなげているかです。AIの答えの質も調査項目に入っています。

Appleでヘルスケアとフィットネスを担当するバイスプレジデントのサンブル・デサイ医師は、この研究で得られる知見が科学的な議論を前に進める助けになるとコメントしています。

専用アプリとOpenEvidenceの役割

参加者は、研究専用のアプリに日常の健康についての質問を入力します。答えは難しい医療情報を平易な言葉で説明したもので、根拠になった査読付き論文の出典が一緒に表示されます。心配な内容の質問を検知したときに、医療機関などの窓口を案内する仕組みも入っています。

答えを作るAIを開発したのはAppleではなく、OpenEvidenceです。OpenEvidenceは医師などの医療従事者に使われている臨床向けのAIサービスで、The New England Journal of Medicine、JAMA、Natureといった医学誌・科学誌を情報源にしています。Appleは研究としての体験の設計を担当しています。

このアプリは研究の参加者だけが使うもので、iPhoneに標準で入っているApple Intelligenceの機能とは別のものです。Appleは、アプリが病気の診断や治療、医療従事者の助言の代わりを目的としたものではないと説明しています。

カリフォルニア大学サンフランシスコ校(UCSF)で内科部門(Department of Medicine)の責任者を務めるロバート・ワクター医師は、患者と医師が同じ信頼できるツールを使えば、患者は準備をして診察に臨める、という趣旨のコメントを寄せています。

参加条件とデータの扱い

参加できるのは米国に住む21歳以上の人で、人数は最大20万人です。Apple Intelligenceに対応するiPhoneと、iOS 26以降が必要です。参加は任意で、アプリ内の説明を読んだうえで本人が決めます。日本を含むほかの国での実施は発表されていません。

安静時心拍数、アクティビティ、睡眠、検査結果といったHealthKitのデータを研究に共有するか、アンケートに答えるかは、参加者が自分で選べます。Appleは、研究で集めたデータをAIモデルの学習に使わないと説明しています。

小龍的にはこう思った

AIの答えは、内容の正しさに加えて、読んだ人がそれをどう理解し、次の行動をどう決めるかまで関わります。AIの答えの質とあわせて、質問した人の理解や信頼、その後の行動までを最大20万人の規模で調べる点が、この研究の重要なところだと思います。

当ブログでは8月にヘルスケアアプリの刷新とAI健康コーチの噂を取り上げました。

私の知り合いの精神科の医師も、今や既にAIなしでは診断さえもうまくいかないと語っていました。もちろん最終的には人間が判断するのですが、AIだと人間が見落としがちな症状や傾向に気付いたりして、常に全面的に検討することができるのだそうです。今後も様々な分野にAIが活かされて発展することに期待しています。私自身も、AIを組織運営に役立てています(助かっています、ただ時々かなり役立たずになりますが😂)

記事は以上です。

(記事情報元:Apple Newsroom)

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