韓国のETNewsによると、Appleは2020年に、現行の有機ELディスプレイを更に薄くした、5.4インチと6.7インチの次世代iPhone「iPhone 12（仮称）」シリーズを発売する予定とのことです。
このレポートでは、いわゆる5.4インチの「iPhone 12 Pro」および6.7インチの「iPhone 12 Pro Max」モデルでは、【Y-OCTA】と呼ばれるサムスン（Samsung）のテクノロジーを採用し、タッチスクリーン回路を別のレイヤーを必要とせずにOLEDパネルに直接パターン化できるため、ディスプレイが薄くなるとされ、また製造コストも削減できるということです。
このより薄いディスプレイ技術【Y-OCTA】は、来年の新型iPhoneのうち、Proモデルに採用されるとみられています。ちなみに注目すべきは、iPhone 11 ProとiPhone 11 Pro Maxは、実際にはそれぞれiPhone XSとiPhone XS Maxよりも実際わずかに厚く重くなっているという事実です。Appleは今年のデバイスにより大きなバッテリーを搭載したからなのですが、来年度は更に薄く軽量化を図っている可能性が高いといえます。
サムスンは、5.4インチと6.7インチの2サイズのProモデルの次世代iPhone（iPhone 12 Pro、iPhone 12 Pro Max）用に【Y-OCTAディスプレイ】をAppleに供給し、低価格の6.1インチモデル（iPhone 12）は、サムスンとLGの両方が供給する従来のフィルムベースのディスプレイに固執する、とレポートでは付け加えられています。なお、iPhoneへのディスプレイ供給が決まったとして話題になっていた中国のディスプレイメーカーであるBOE（京東方）は、来年2020年のiPhoneのサプライヤとしては機能しない可能性があります。まだディスプレイ関係の技術は韓国企業に一日の長があるのかもしれません。
2020年はiPhoneにとって大きな転換の年になると予想されており、前述の2つの新しいディスプレイサイズ、iPhone 4に似た再設計された金属フレーム、背面3Dセンシング、クアルコム（Qualcomm）のベースバンドチップによる次世代通信規格5Gのサポート、および最大6GBのRAMが搭載されることがこれまで伝えられています。
| Appleの信頼できるアナリスト、Ming-Chi Kuo氏（郭明錤、天風国際証券 TF International Securities）は本日、2020年のさまざまなiPhoneモデルの内訳に焦点を当てた新しい投資家向けノートを発表しました。Kuo氏は、新しいmmWave 5G iPhoneモデルが、2020年の後半に新規で出荷されるiPhoneの売上げのうち15〜20％を占めると予測しています。Kuo氏は以前のレポートにおいても、Appleは2020年にすべての新しいiPhoneモデル（今年と同様3機種になるといわれています）に5Gテクノロジーを導入すると予測しています。そして大方の予想通り、... Ming-Chi Kuo:2020年のiPhoneは5G対応、LCP FPCアンテナ設計も改善か - 小龍茶館 |
| Appleは来年2020年の新型iPhone（iPhone 12？）のパフォーマンス改善のために、重要な一歩を踏み出したと伝えられています。それは、これまでよりもより多くのRAMを搭載する、というやり方です。具体的には、来年の最上位モデルが従来の4GB RAMから6GBにアップグレードされる、ということです。BarclaysのアナリストBlayne Curtis氏によると、この変更は現行のiPhone 11 ProとiPhone 11 Pro Maxの後継機にのみ導入され、iPhone 11の後継機には適用されないとされていて、この情報はAppleのアジアのサプライチェーンから得たものとされ... Barclays: 2020年のiPhoneにはとうとう6GB RAMが搭載か - 小龍茶館 |
またAppleは最終的に、Face IDと画面下Touch IDの両方を備えたiPhoneのリリースを計画していると複数のアナリストのレポートが主張しています。ただその両方が搭載されたデバイスが2020年かはたまた2021年に実現するのかは現時点では不明です。なお将来のiPhoneに搭載予定のTouch IDは、他のAndroidデバイスのようなディスプレイの指定の場所ではなく、ディスプレイ上のどこでも指紋認証ができるように進化する可能性があります。
なお、2020年にもここ2年と同じく5.4インチ、6.1インチ、6.7インチの3機種のiPhoneをリリースするというAppleの計画は、著名なアナリストのMing-Chi Kuo（郭明錤）氏などによって裏付けられています。
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